私は事務所で広報委員会に属している。

広報なので比較的若い社員がメンバーで、提案も今どきだ。
「所長、事務所の広報で動画をやりませんか」「所長、ＳＮＳをやりませんか」「所長、Googleの口コミは気になりますよね。」と次々に提案がなされる。

ちなみに弊社では動画はやっているが、ＳＮＳ、Google口コミにはあまり積極的とは言いがたい。

その理由は、私がブレーキになっているからだ。もっと言えば自分がＳＮＳはやっていないし、Googleの口コミには興味がないからだ。そこからの単純推論で「税理士事務所にＳＮＳはなじまない。見込み客である経営者はＳＮＳやGoogleの口コミなど見ない。」と決めつけている。しかしよく考えてみると、それは間違えであるし、自分が歳をとった証左であると思った。

私が未来経営で働き始めた30数年前はインターネットなど存在しなかった。弊社にホームページ（ＨＰ）を作ったのも20数年前くらいだろう。
そのころ70歳くらいだった父はきっと思ったはずだ。こんなHPなど子供だましだし、見込み客である経営者は誰も見ない。税理士事務所にＨＰはなじまない。だからこんなものは要らない…と。まさかこんな世の中になるとは1㎜も思ってもいなかっただろう。
でも父は私がＨＰをつくると意気込んだ時に何も言わなかった。

動画も、ＳＮＳも、Google口コミも、現在の経営者に直接訴求できるかは、今も私の中では疑わしい。でもいま20代～40代の経営者やジュニア、40代の相続人、事業承継者、そして20代、30代の求職者には刺さるはずだ。これらの人はこれからの10年、20年先、次世代の事務所を支えてくださる方たちである。新しい時代に合わせた広報手段は必要なのだ。その取り組みのスタートは早ければ早いほど良い。

【文責：飯沼新吾／プロフィールはこちら】