ここ数か月で世界的に木材需給が逼迫する「ウッドショック」が発生しており、関与先からも木材が入ってこない、仕入価格が上がったという声を聞きました。令和2年度の住宅着工件数のうち約57％が木造建築であることからもわかる通り、日本の住宅に木材は欠かせないものでありウッドショックの影響を大きく受けています。

第3次ウッドショックとも呼ばれる今回の木材不足の大きな要因はアメリカおよび中国での木材需要の拡大と言われています。アメリカではコロナ禍で郊外に家を購入する人が増えており、そこに住宅ローン金利の引き下げが拍車をかけた形です。海外で木材が足りないのであればと国産木材に注目がいきますが、林野庁によれば2019年の木材自給率は37.8%であり、木材の大部分を海外からの輸入に頼っていたことがわかります。かと言って急に国産木材を大量生産して自給率を高めることができないのは言わずもがなですし、国産木材の価格も同じく高騰している状態です。

昨年のコロナによる輸出入の配達遅延は、国家間の移動制限の緩和により徐々に解消しましたが、今回のウッドショックは需要拡大によるものであり影響がより長引くことが想定されます。日本木材輸入協会は今年いっぱい輸入材の供給不足が続く可能性があるとの見解をだしています。今から新規の木材仕入先を探すことも大切ですが、どこも同じ状況ですのでいきなり条件の良い仕入先を見つけるのは困難かもしれません。

具体的な解決策のない話になってしまいましたが、すぐに根本的な仕入状況を解決できない以上、現状を前提として進めなくてはいけません。いつも以上に工事の受注状況の把握に力を入れ、施主側や取引業者との打ち合わせを綿密に行いましょう。そして、把握している施工上のリスクを事前に開示しておくことで、いざウッドショックの影響が出た際にも信頼関係を保てるように備えていただければと思います。

＜文責：鍵田　貴之＞