残念ながら、中小企業ではなかなか優秀な人材を採用できないのが現実です。そのため、大企業にもまして、中小企業では人材を育成していくシステムを構築しておく必要があります。
　　
中小企業での人材育成の中心は、OJT（社内教育）が一般的だと思います。しかしながら、実際にOJTを計画的、積極的に実施している企業は意外に少ないように感じます。厚生労働省「平成21年度能力開発基本調査」によると、人材育成に関する問題点として「指導する人材がいない」「人材育成を行う時間がない」ということをあげている企業が５割を占め、人材育成を行う上での問題点がみえてきます。
　　
では、どのように人材育成を行っていくのがよいのでしょうか？　外部研修機関を利用したり、自己啓発を促したり、様々な方法が考えられますが、社員自らによる社内研修を実施するのはいかがでしょうか？社員自らが講師となって他の社員に対し、仕事における知識や技術を研修するスタイルです。これは教えてもらう社員だけでなく、教える側も勉強しておかなければなりません。「指導する人材がいない」のではなく「指導する人材をつくる」のです。あらかじめ年間計画の中で研修日を何日か決め、できれば１日、少なくも半日は通常業務を止めて行います。人材育成も業務の一部と考えるのです。「人材育成を行う時間がない」のではなく「人材育成も重要業務のひとつであり、社内研修は社内行事のひとつ」として捉える姿勢が必要です。
　　
大企業と違い中小企業では人材育成も全社的に行え、また研修で分からなかった点も後で講師を行った本人に直接フォローしてもらえることができます。大企業で行うより、むしろ効果は高いかもしれません。また、人材育成に力を入れることは、社員自身が自分の能力や成長を高めることができ、モチベーションの向上にも寄与します。
技術や組織文化を継承してく上でも是非、人材育成について再考してみてはいかがでしょうか？